長い間、このWeb siteを更新していませんでした。
その間、日本企業の組織について、研究を重ねていました。
新型コロナウイルス感染拡大の深刻な状況を踏まえ、現段階での私の研究の成果を発信しなくてはならない、と決心しました。
昨日、２月２９日、安倍首相が新型コロナウイルス感染拡大を受けて、記者会見を開きました。
https://www.kantei.go.jp/jp/98_abe/statement/2020/0229kaiken.html(会見内容)
首相の小中高校などの一斉休校要請の判断には、賛否両論があります。
私はどちらの立場もとりません。
重要なのは、今が新型コロナウイルス感染拡大の重要な局面である、ということです。
意見の中で、「学校を休校しても、満員電車に乗っていたら意味がない」という声を聞きました。仕事があるため、どうしても満員電車に乗らざるを得ない人はたくさんいます。
「テレワークなどを活用して」と首相も話をしていましたが、これまで長い間働き方改革をしていながら、テレワーク導入は必ずしも成功しているとは言えない状態でした。
○ なぜ日本企業はテレワーク導入に消極的なのか？
○ なぜ日本企業の働き方改革は残業時間削減ばかりをするのか？
という問いの答えを出す必要があります。
その答えに沿った対応策を出さないと、テレワークの普及は難しいでしょう。
ついでに言えば、
○ なぜ日本企業での指導的立場に女性が登用されないのか
○ なぜ日本企業は情報化技術を十分に活用できていないのか
という問いにも大きく関わっていると私は考えます。
東京都はオリンピック開催に合わせて、テレワーク推進をしています。
８年前のロンドンオリンピック開催時には、ロンドンの企業の８０％がテレワークを実施したそうです。
８年前の情報化技術と言えば、今とは比べものにならないぐらい水準の低い技術です。
それでも８０％の企業がテレワークを実施できたのは、情報化技術の問題ではない、と言えます。
上記の問いは全て日本企業の組織的な特徴によるものです。
では、
○ どのような組織的な特徴があるのか？
○ その特徴がどのようにテレワークを含めた働き方改革の障害になっているのか？
○ それを踏まえて、どのような対策をすれば良いのか？
について、今の段階での私の研究の成果を発信したいと思います。
私がこれまで発信するのをためらっていたのは、日本企業の組織の問題ですので、これまで日本社会が常識としていたことを否定する部分が出てきます。
そうなると、過激な文章と感じられかねず、Webサイトに書くことを躊躇してしまいました。自分にブレーキを踏んでいました。
この危機的状況で、タイミングが遅くなってしまうかも知れませんが、これから私なりに解説していきたいと思います。
長い間、Web siteに投稿しませんでしたが、今日から活動を再開します。温かい目で見ていて下さい。
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